断酒日記再び（１２/９　アルコール健康障害対策基本法について（その３）

■　アルコール健康障害対策基本法について（その３）　

　アルコール依存症患者とその家族の支援を目指した「アルコール健康障害対策基本法案」の国会提出が、衆議院の解散で先送りになったことについては、１１月３０日の記事（→掲載ページ）で、ＷＨＯの「アルコールの有害な使用を低減するための世界戦略」や「簡易版アルコール白書」については、１２月５日の記事（→掲載ページ）でそれぞれ述べましたが、今回はその第３弾です。

　今日の記事はその第３弾ですが、便宜上、話の流れをわかりやすくするために、既に掲載したアルコール健康障害対策基本法について（その①）（その②）を再掲し、続けてその③②を書きます。

　自分自身の勉強のために書いたもので、まったくおもしろみのない記事ですが、よければお読みください。
　　最後に今日のお昼に作ったたこ焼きの記事があります。よければ読んでね。

■　アルコール健康障害対策基本法について（その①）

　新聞記事によると、アルコール依存症患者とその家族の支援を目指した「アルコール健康障害対策基本法案」の国会提出が、衆議院の解散で先送りになったそうです（→掲載ページ）。

　私はこの話を、情けのないことに、「断酒ブログ」（→掲載ページ）を読んで初めて知りました。そこで、今回は「福岡県飲酒運転撲滅運動の推進に関する条例」（→掲載ページ）に引き続いて、この法案について何回かに分けて考えてみたいと思います。

◇　アメリカのヒューズ法

　日本でもこれまでにも、アルコール関連問題（依存症を軸とした、飲酒による事故、負傷、疾病、欠勤、休職、免職、家庭不和、離婚、子どもの問題行動などを総合した概念－「アメリカ及びスウェーデンのアルコール政策」中本新一－→掲載ページ）について、アメリカのヒューズ法のような基本法を作る動きがありました。

　アメリカでは、１９２０年に酒害をなくすことを目的に禁酒法が制定されましたが、これは皆さんご存知のとおり、結局、あのアルカポネなどのギャングが暗躍するアンダーグラウンドな世界をはびこらせることになって失敗に終わります。

　禁酒法終結後、その反省から、国民に飲酒と自己決定の自由を保障しつつ、社会的観点からアルコールの弊害をなくそうという「アルコール・コントロール」という概念が生み出され、これにＡＡ運動（アルコホーリクス・アノニマス）（→掲載ページ）が連動して、１９７０年に「アルコール乱用及びアルコール依存症の予防・治療・リハビリテーションに関する総合法」が制定されました。

　この法律は、自らのアルコール依存をＡＡで回復させたハロルド・Ｅ・ヒューズ上院議員の熱意で実ったものであることから、通称「ヒューズ法」と呼ばれています。

　ヒューズ法は５００か条という膨大な条文からなっていますが、その内容の骨子は次のようです。

１　法の目的を実現するために補助金を出す
２　専門職を養成する
３　州政府、病院がＡＡと連携する
４　国民にアルコール依存症に関する知識を与え、治療を保障する

　日本でも、このヒューズ法にならって、アルコール関連問題に関する基本法の制定に向けた動きはあったのですが、実現には至りませんでした。（その②に続く）
　
■　アルコール健康障害対策基本法について（その②）

◇　アルコールの有害な使用を低減するための世界戦略

　次に、アルコール健康障害対策に関する世界の動きについて見ていきましょう。

　アルコール飲酒に起因する身体的健康障害（肝臓などの臓器障害など）、精神的健康障害（アルコール依存、自殺、うつなど）、家庭問題（アルコールハラスメント、家庭崩壊など）、社会問題（交通事故、貧困、失業など）は、日本のみならず、全世界的に解決しなければならない各国共通の問題となっています。

　そこで、アルコールに対して規制の厳しいスウェーデン（国が酒を販売する量や値段などをコントロールしている）他４２カ国が、ＷＨＯ（世界保健機構）にたばこのような国際基準作り（たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約→掲載ページ）を行うよう共同提案しました。

　しかし、アメリカや日本などは国際基準づくりには消極的で、結局、ＷＨＯがアルコール問題について、各国が取り組むべき行動指針のメニューを打ち出し、そのメニューをどう消化するかは各国の判断にゆだねる形で、２０１０年５月に「アルコールの有害な使用を低減するための世界戦略」を決議したのです（世界戦略→掲載ページ）。

　したがって、この世界戦略は守るべき国際基準ではなく、ＷＨＯの加盟国があくまでアルコール健康障害問題について解決を図っていくべき指標を定めたものにすぎませんが、それでも大きな前進です。

　この戦略は、２０１３年５月のＷＨＯ総会までに、各加盟国が戦略にしたがいどのような対策をとったかをＷＨＯに報告することを義務付けています。

　この戦略の内容はというと、

１　飲酒運転への対応・・・飲酒検問の強化、飲酒店終了後の代替交通の整備など　
２　販売制限・・・販売場の数と立地の制限、販売できる日数や時間の制限など　
３　広告制限・・・広告内容と量の制限、スポンサー活動の規制など　
４　価格設定方針・・・割引販売、原価割れ販売、飲み放題均一料金、大量販売の禁止または制限、アルコールの最低価格の設定

など、アルコール問題を１０項目に分類し、「加盟国の宗教的、文化的背景、公衆衛生に関する国の優先事項などそれぞれの状況を考慮し、国レベルで適切に実施すること」を求めるものとなっています（ブログ「ヤマアラシのジレンマ」から一部引用）。

◇　ＷＨＯの戦略を受けた日本の動き

　この世界戦略を受けて、日本でもアルコール健康障害問題にかかる法制化の動きが本格化しました。
　まず、日本アルコール関連問題学会（→掲載ページ）、日本アルコール・薬物医学会（→掲載ページ）、日本依存神経精神科学会（旧：日本アルコール精神医学会）の３学会が協働を開始し、２０１１年１月、わが国のアルコール関連問題の現状をまとめた「簡易版アルコール白書」（→掲載ページ）を発行、震災直後の３月には、基本法についての「３学会合同構想委員会」を発足させました。

　そこで、ここでは、この「簡易版アルコール白書」がアルコール健康障害問題をどのように認識把握しているかについて、その概要を掲載しておきます。

（1）アルコールによる年間死亡者数
　アルコールによる年間死亡者数は約３５０００人と推計され、これは総死亡数の３．１％にあたる。

（2）アルコール依存症および多量飲酒者の推計数
　わが国のアルコール依存症の頻度をあきらかにするために行われた２００３年６月の全国調査によれば、ＡＵＤＩＴ（アルコール問題簡易検査）（→掲載ページ）１２点以上（常用飲酒者）は６５４万人、有害な使用者は２１８万人、アルコール依存症者は８０万人に達している。
　以前の調査結果と比較すると、女性の飲酒者率が倍増している。

（3）アルコール関連問題の社会的費用
　１９８７年の統計に基づくアルコール乱用による社会的費用は６兆６３７５億円に達し、これは国民総生産（ＧＤＰ）の約１．９％を占め、その割合は海外での報告（０．５～２．７％）と同程度である。
アルコール乱用による医療費は、国民医療費の６．９％に相当する。

（4）　飲酒による疾患
　アルコールによる臓器障害は、肝臓、膵臓、脳、神経、心臓、筋肉、骨など全身の臓器に及び、さらにアルコールは発ガン（口腔、咽頭、食道、肝臓、大腸、乳房など）、糖尿病、感染症のリスクを高める。
アルコール依存症では突然死も多く、病気だけでなく外傷も多く見られる。
　妊娠中の母親が飲酒することによって、胎児性アルコール症候群（ＦＡＳ）が現れ、顔面の奇形、身体発達や知的発達に障害を生じる。
　未成年者の飲酒は、依存形成を早めて、性機能の発達に障害をきたす。若年アルコール依存症の治療成績の悪いことはその特徴の一つである。

（5）アルコールとうつ病、自殺
　アルコール依存症は、うつ病と並ぶ自殺の重要なリスクであり、自殺のリスクを６０から１２０倍に高める。
　多くの国で、国内アルコールの消費量と男性の自殺死亡率が正の相関を示す。
　国内の調査では、多量飲酒が男性の自殺リスクを高めることが示されている。
　国内の調査では、自殺死亡者の２１％に、死亡する１年前にアルコール関連問題が認められ、その８０％はアルコール依存症に該当していたが、飲酒の問題とは認識されていない。
　これらの調査結果は、自殺予防にアルコール問題への対策が不可欠であることを示している。

（6）アルコールと労働
　職場の安全衛生にとって、多量飲酒や不適切な飲酒への対策は、重要課題のひとつである。
　多量飲酒や不適切な飲酒は、労働者の様々な健康障害の主要因となっているほか、職場のモラルおよび生産性の低下、労災事故等にも関連していることがある。
　職場は、労働者の飲酒にとって、助長因子にも抑制因子にもなりうる。
　現在、多くの職場で推進されているメンタルヘルス対策においても、アルコール関連問題が取り上げられるべきである。

（7）飲酒運転
　飲酒運転の減少には、アルコール依存症への対策が鍵を握っている。
　アルコール依存症だけでなく、飲酒量が多い者や習慣飲酒者にもその危険は多い。
　飲酒運転対策には、行政・司法・医療の協力が必要になる。

（8）アルコールと児童虐待および家庭内暴力
　飲酒による酩酊などの短期的影響や長期的な問題は、児童虐待やＤＶ行為を促進する。
　家庭内暴力では、暴力加害者が飲酒をしていることが多い一方、暴力被害者にも飲酒の問題が関連している。
　ＤＶや家庭内暴力は、その家庭のこどもが暴力被害を受けなかったとしても、心理的に深刻な影響をこどもに与えることが知られている。

（9）アルコールと犯罪
　アルコールは暴力犯罪のリスクを高める。
　犯罪に至らないまでも、アルコールによるハラスメント被害の割合が高いことが、全国調査で示されている。
　アルコールは、暴力被害のリスクにも関連しており、他殺遺体の剖検例の５５％からアルコールが検出されている。
　国内で公表されているデータから、窃盗が飲酒と関連する犯罪であることが示されているが、その他の犯罪とアルコールの関連については情報が乏しく、実態は不明である。

（１０）アルコールと女性・高齢者
・２０代前半の若い女性の飲酒者の割合は、同年代の男性より高く、過去の飲酒実態調査を通して初めて、女性の飲酒者の割合が男性を上回った。
・女性は男性より少ない飲酒量、飲酒期間で肝障害をきたし、依存の形成も同じ傾向である。
・アルコール依存症の基本的な症状は男女共通だが、女性アルコール依存症者は男性と比較して以下のような特徴を有する。
１　摂食障害やうつ病などの精神科合併症が男性より多い。
２　生育歴において、性的・身体的虐待の経験を有する割合が高い。
３　親や配偶者との問題を契機として飲酒の問題が発展することが多い。
４　社会の偏見は男性に対するものより強い。
５　治療では、女性だけで治療グループを形成することが望ましいが、そのようなプログラムを実施している施設は少なく、治療環境の整備が必要である。
６　家事・育児などの役割のため、入院治療やその後のリハビリ等の回復に専念できないという問題を抱えている。
７　高齢者は、若い世代よりも少量の飲酒で酩酊するため、アルコールの問題を起こしやすい。
８　常用する薬剤との併用や高齢者独特のストレス等が、高齢者における飲酒問題の引き金になる。
９　高齢アルコール依存症者は年々増加している。
１０　高齢アルコール依存症者は、認知症の合併が多い。
１１　介護施設利用者にもアルコール問題を有する者が多く、約８割の居宅介護従事者が利用者のアルコール問題を経験しており、介護者の身体的・精神的負担となっている。（その③に続く）
　
■　アルコール健康障害対策基本法について（その③）

◇　なぜ、今、アルコール健康障害対策基本法が必要なのか

　なぜ、今、アルコール健康障害対策基本法が必要なのでしょうか。
　
　三重県でアルコール依存症の治療に向けた連携医療の必要性を唱え、今回の基本法の制定に向けて精力的、中心的に活動されている猪野亜朗先生の話を引用したいと思います。

　２０１０年５月、ＷＨＯは全世界でアルコール有害使用を減らす取り組みを行うことを決議しました。ＷＨＯの「タバコ」に続く取り組みです。確かにタバコは健康被害のトップです。アルコールは３番目です。「しかし、」です。
　タバコで交通事故は起こりません！　タバコで自殺は起こりません！　タバコで家庭暴力は起こりません！　タバコで児童虐待は起こりません！　タバコは次の世代に生き辛さをもたらすことはない！　タバコには家族の嗚咽はない！　タバコには、涙の出るような家族の長い長い回復の努力は必要ありません！
　ところで、日本では、タバコは大問題となって禁煙空間は広がり、広告もほとんどなくなりました。一方、同じ薬物依存であるのに、そしてタバコよりはるかに多くの不幸や苦しみをもたらすのに、なぜかアルコール対策が進んでいません！　あるのは飲酒運転の厳罰化だけです。それは、アルコールに対する無知や偏見と日本の社会の仕組みがそうさせているのです。
　しかし、ここで責めるのではなく、日本の市民の人たちの心を動かしたいのです。私たちにその努力と的確な方法がなかっただけなのです。「動機付け」が必要なのです。そのチャンスがＷＨＯのアルコール有害使用の低減戦略という「黒船」の出現で、今、やってきたのです。
　私は、三重や愛知の取り組みの延長上に、アルコール依存症の早期介入と早期回復はできると信じて、全国各地で連携医療の種をまいてきました。そんな中で「ハタッ」と気づきました。こんなことをしていても、早期介入や早期回復を目指す医師がその地域にいなければ、絶対に連携医療のシステムはできない。こんな偶然（連携医療の医師の有無）で、アルコールで苦しむ人間の運命が決まってはいけない！
　私は、アルコールと自殺の問題について考えました。ある時、自殺対策基本法の「自殺」の文字を「アルコール関連問題」と置き換えてみました。なんと、私が望んでいた課題のその多くがその中にズバリ入るではありませんか！　
　これでいこうと思ったのです。なぜタバコにできてもアルコールにできないのか！　それは、はっきりしています。私たちに知恵と勇気が不足していたのです！（→掲載ページ）。

　確かに、タバコは間接喫煙を含め人体に有害な物質ですが、その影響は当人と間接喫煙者にとどまります。

　アルコールはこれを摂取する当人にとって有害であるにとどまらず、家族をも巻き込み、社会的には交通事故や犯罪の引き金ともなります。タバコよりはるかに裾野の広い害悪を撒き散らすのです。

　なのに、今まで、なぜその対策が本格的にとられてこなかったのかといえば、ノミニケーションといった言葉や酒は百薬の長などという言葉に象徴されるように、アルコールに対する社会的許容の広い国民的風土や、アル中という語感にもあるように、アルコールに対する無知と偏見が人々の意識の中に根強く残っているからなのでしょう。

　猪野先生は、黒船に例えておられますが、ＷＨＯの低減戦略は、わが国がアルコール問題に正面から向き合って、これからのアルコール健康障害問題の対処方法を考えるまたとない機会を提供してくれているのです。

◇　　全断連やＡＳＫの基本法法制化に向けた動き

　これまでにもアルコールに関する法制化の動きがなかったわけではありません。全国断酒連盟（→掲載ページ）は、国会議員にアルコール健康障害問題にかかる基本法の制定に向けた働きかけを行い、１９８７年には超党派によるアルコール問題議員連盟（→メンバー掲載ページ）が発足しました。

　しかし、法制化に向けた動きは鈍く遅々として進んでいませんでした。

　今回は違います。ＷＨＯの世界戦略を受け、まず、２０１０年９月、全断連と特定非営利活動法人アスク（通称：ＡＳＫ→掲載ページ）が事務局を務める「日本アルコール問題連絡協議会（通称：ア連協）」（→掲載ページ）は、基本法の推進を決定し、関係団体に連携強化を呼びかけました。

　そして、活発化した３学会の動きに連動する形で、全断連は基本法の法制化に向けて取り組みを強化し、アルコール問題議員連盟への働きかけを強力に行い、これを受けて議員連盟は、２０１１年１２月の議員連盟総会で、基本法推進を決定しました。

　２０１２年１月、３学会と一体となったア連協は、基本法制定に向けて「アルコール関連問題基本推進ネットワーク（通称：アル法ネット）」（→掲載ページ）の設立委員会を立ち上げ、同年５月、アルコール問題議員連盟の協力を得て、正式にアル法ネットが設立されました。

◇　アルコール健康障害対策基本法案の国会提出と今後

　アル法ネットの働きかけを受け、アルコール問題議員連盟では、会長の桜井充（副厚生労働相）が中心になって法案の骨子を練り込み、１１月１４日にアルコール健康障害対策基本法案として取りまとめました。

　この法案は、臨時国会の会期が延長されれば、議員立法として提出、その成立を目指すこととされましたが、結局、野田総理の衆議院解散発言、同解散で先送りとなってしまったのです。

　しかし、法制化の流れはかわりません。時期はわかりませんが、早晩、アルコール健康障害対策基本法は国会において成立することになると思われます。

　では、アルコール健康障害対策基本法とはどんな内容をもつ法律で、その法律ができれば、アルコール健康障害問題についてどんな施策が講じられることになるのでしょうか。

　次回、アルコール健康障害対策基本法（その４）で、その内容を見ていきたいと思います。
　
■　今日の昼ご飯

　今日はお昼にたこ焼きを作りました。大阪はたこ焼きのメッカ。

　以前、こんなエッセイを書いたことがあります。
　

　大阪はたこ焼きのメッカや。ちょっとした規模の駅やったら、必ずその駅近でたこ焼きの屋台を見つけることができる。それが大阪や。
　案に違わず、阪急京都線富田駅周辺にもたこ焼き屋は数軒ある。
ある日のことや。富田商店街の立ち呑み「膳」でいつものように立ち飲んだ後、俺はその内のＡ店でひと舟１０個入りのたこ焼きを買うて、公園のベンチで包みを開いた。

　（たこの大きさでは、Ａ店が１番やからな）

　そんなことを思いながら、熱々のところをハフハフいって１個頬張ってみた。

　（ん？　たこが入ってへん）

　まあ、ときには入れ忘れるということもあるやろ。２個目を頬張った。

　（え！　これにも入ってへん。どないなってんのや）

　３個目を食べてみたらこれにもたこは入ってへん。

　（まさか！）

　そのまさかや。４個目にもたこは入ってへんかったんや。こうなるともう詐欺やで。怒りがこみ上げてきた。念のため５個目にもたこがないことを確かめて、俺は残りのたこ焼きをゴミ箱に投げ捨てＡ店に引き返した。

　「さっきここでたこ焼きを買うた者やけど、たこが入ってへなんだで。たこ焼きにたこがのうてどこがたこ焼きやねん！　あんたらはここ大阪でこんな商売するんか。人をあんまりアホにさらすな！　ホンマ、どついたろか！　いい加減な商売しやがって！　アホんだらが。どっかへいにさらせ！」
　
　俺は酔いも手伝うてこんな風に店員を罵り「すみません。すぐに代わりのたこ焼きを用意しますよって」と謝るのを尻目に「今さら何がたこや！」そう大声でいい捨ててＡ店を後にしたんや。
　
　酔いが覚めてみれば、大人気ないことをしてしもうたと反省しきりやったが、そんでもたこ焼きにたこが入ってへんのは、ごはんの上にうなぎのタレしかかかってへんうな丼や、野菜の天ぷらばっかりで海老天が載ってへん天丼とおんなじぐらいタチが悪い。

　大阪はたこ焼きのメッカやで。「たこ焼き器なければ浪花には住めず」と川柳にも詠まれてるやないか！　もっともこの川柳は俺の詠んだもんで、誰も知らんやろけど。

　大阪やったら、たこ焼き器は一家に１台は必ずある。皆んなが皆んなマイたこ焼きを作ってて、たこ焼き器を持たへん家は回りから白い目で見られ、町の秋祭りにも参加でけへん土地柄なんや。

　せやで。ここ大阪はたこ焼き王国なんや。その大阪でたこの入ってへんたこ焼きを売るいうんは、まったくもって言語道断、無礼千万、傲岸不遜、酒池肉林、阿鼻叫喚、ノックは無用けれどもノックに冥福いうもんや。チト古いけど。

　けど、膳のバイトのまきちゃんに聞いたら「Ａ店のたこ焼きは外がパリッとしてて、中がもちもちでとってもうまいって評判よ」と言ってた。

　きっとあのときはなにかの手違いがあったに違いあらへん。

　すぐにＡ店にいくことはやや恥ずかしいから、俺は、ほとぼりが醒めた頃に再びＡ店でたこ焼きを買うつもりうやが、きっとそんときにはそのたこ焼きにいつもの大きなたこが入っていることを信じたいと思てる。

◇　今日のたこ焼き
　
　我が家のたこ焼きは「芋たこなんきん」入りです。
　さつまいも、かぼちゃ、こんにゃく、ねぎをみじんに切ります。

　だしと水で小麦粉を溶き、これらを載せて焼きます。

　写真がブレちゃってます。残念。

　後は、マヨネーズ、たこ焼きソース、鰹節をのせて、
いただきます！　ハフ、ハフ、うまいねえ。

　３２日目断酒達成。たかが３２日、されど３２日。１日断酒あるのみ。

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